近年、「Patient Centricity（患者中心の医療）」が盛んに提唱されています。今回は「Patient Centric」を企業の礎とし、患者志向の医薬マーケティングをサポートするトランサージュ株式会社の瀧口慎太郎様に 「人々の“生きる”を支える」を軸に、メディカル・ヘルスケア領域でメディカルプロデュースを行う株式会社電通メディカルコミュニケーションズの二木政和が、「Patient Centricity」の考え方についてお話を伺いました。

前編では、「Patient Centricity」とはどのような考え方なのか、そして製薬企業が取り組むべき「Patient Centricity」のあり方についてお話しいただきました。

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今、なぜ「Patient Centricity」なのか？

瀧口：私が代表を務めるトランサージュは、製薬企業でのマーケティング経験者が立ち上げた会社であり、医薬品を軸とした⾼品質なヘルスケアマーケティングの提供を行っています。私たちは、患者さんに医薬品を使っていただくだけではなく、患者さんがハッピーになるための支援や、ヘルスケアサービスを通じた多くの人や社会への貢献ができればと考えています。トランサージュが企業理念に掲げている「Patient Centric」は、最近使われだした言葉のようにも聞こえますが、「患者中心の医療」という考え方自体は、ヒポクラテスの時代から受け継がれてきたものです。この「患者中心の医療」は、ある意味当たり前のことなので、「なぜ今さらPatient Centricityなのか？」と、感じるかもしれません。

私たちがあえて今、「Patient Centric」を理念に掲げる理由は、現在の日本の医療には、患者さんよりも医師を中心と捉える根強い文化があると考えているためです。これは、医療におけるパターナリズムにも象徴されるのですが、個人が医療情報を手に入れにくかった時代、患者さんは納得するかしないかにかかわらず、医師に言われたことをただ受け入れるしかなかったように思います。しかし、テクノロジーが進化し、インターネットなどを通じて多くの情報を簡単に収集できるようになった現在、患者さんは集めた情報をもとに自分の意思で治療を選択できるようになり、きちんと納得した上でその治療に臨みたいと望むようになりました。そうした意味で、医師から患者さんへの一方通行の医療は、もはや成立しづらくなってきているのではないでしょうか。こうした状況下において、「患者さんの声をいかに拾い上げるか」が「Patient Centricity」を考える上では非常に大切な視点になってくると思います。これは医療現場だけではなく、製薬企業においても同じことが言えるのではないかと思います。

二木：「Patient Centricity」を考える上では、「病気の治療」という切り口だけではなく、「病気を抱えながら生活する患者さんをどこまでサポートできるのか」という視点で考える必要もあるのではないでしょうか。患者さんは治療を受ける「患者」であると同時に「生活者」でもあります。病気を抱えながら生活していく上では、症状以外にもさまざまなペインポイントがあるため、生活もトータルでサポートすることが「Patient Centricity」の取り組みの理想像と言えるのではないかと考えています。また、先ほど述べられた通り、製薬企業も「Patient Centricity」に取り組んでいくべきだと思いますが、まだ企業間で取り組みに差があるようにも感じています。

製薬企業が取り組む

「Patient Centricity」について

瀧口：確かに、各製薬企業の「Patient Centricity」への取り組みには、差が出てきているように感じます。各製薬会社のWebサイトやアニュアルレポートを拝見する限り、どの製薬企業も患者さん中心の思考を謳っており、底辺には「Patient Centricity」の考えがあると思います。しかし、実際に製品を担当している現場では、目の前の売り上げにとらわれてしまうことも多く、患者さんが置き去りにされていると感じることもあります。また、製薬企業の第一の存在理由が「医薬品をつくって社会に届けること」であることを考えると、製薬企業は患者さんの生活の一部をサポートしているだけにすぎないとも言えます。ですから、これからの製薬企業が目指すべきは、製品を届けることに限らない、あらゆる側面から「Patient Centricity」を考慮に入れたサポートを実践することではないかと思いますし、この思想には、各企業の姿勢やトップの考え方が大きく影響してくると思います。

二木：そうですね。企業として「Patient Centricity」を実践するためには、やはりトップダウンによる影響力は大きいと思います。電通メディカルコミュニケーションズでは、医薬品の製品単位でプロモーションのサポート業務を担うことが多いですが、トップによる意向が製品担当者の考え方に影響することも多く、その結果として、各社に差が出てきているのではないかと感じています。また、「Patient Centricity」の実践において、「すべてのサポートを提供するエコシステムの構築」をゴールと捉えるとハードルが非常に高くなりますが、「今まで見えていなかった患者さんのペインポイントを知る」ことから始めることで、対応できることも増えるのではないでしょうか。

瀧口：まさにその通りだと思います。エコシステムのような大きなゴールを設定すると身構えてしまうことも多いと思いますが、まずは患者さんがどのようなことに困っているのか、患者さんがどのような生活を望んでいるのかを知ることから始めることがむしろ早道ですね。

二木：患者さんの治療に対する満足度を考えると、治療選択に関する納得度にも大きく影響すると思います。医師と患者さんのコミュニケーションが最も重要ですが、製薬企業でもそのサポートを行うことは可能であり、「Patient Centricity」の取り組みの一つにつながるのではないかと思います。

瀧口：そうですね。患者さんと医師とのコミュニケーションは、どんな診療科でも必要なものですから、私たちも何らかの形でそこに貢献できればと思っています。

二木：ただ、以前に比べて医師は患者さんが治療についてどう感じているかを重視してきているように思います。例えば、治療満足度に関する学術報告も多数ありますし、症状や検査値の改善だけなく、QOLやPRO（Patient Reported Outcome；患者報告アウトカム）が臨床試験の評価項目に入ることも多くなってきました。これは、患者さんのウェルネスをより重視する潮流になってきたということではないでしょうか。今後は、製薬企業でも臨床試験の設計やマーケティングサポートなど、「Patient Centricity」を実践できるところが増えていくのではないかと思います。それが結果として、患者さんの治療満足度の向上につながると思っています。

瀧口：医師と患者さんのコミュニケーションを考える上で、健康と病気を対象とした人類学的研究の一つである医療人類学の考え方は参考になると思います。その中で、「患者さんと医師では病気に対する見方が異なる」という説があります。患者さんにとって病気は、「わずらう・心配する」という意味を持つ「病（やまい）」であり、その「病（やまい）」によって24時間365日ずっと悩みは続いています。当然、患者さんは「病（やまい）」という悩みを根本的に解決させたいと思っているものの、「痛み」という「目の前の悩み」に対応するのが精いっぱいという状況です。一方、医師は病気を「疾病」と捉え、なぜそれが起きているのか、医学的あるいは遺伝子学的にどういう状況なのかということに興味が移り、患者さんの日常的な悩みにはあまり興味を示さなくなってしまうという「乖離」が指摘されています。同じく製薬企業も、医師と同様に「疾病」という視点で業務に取り組んできたのではないかと思います。しかし、これからは「患者さん自身をどうサポートするか」という視点へとシフトすべき時代にきていると思います。その点こそが「Patient Centricity」の新しい課題と言えるのではないでしょうか。先ほど、臨床試験の評価項目にPROが入ることが多くなってきたという話が出ましたが、欧米ではこの状況はかなり進んできており、いずれPROは医療の最終的なゴールになっていくのではないかと思っています。この波は日本にも押し寄せてきており、この波に乗れない企業はいずれ消えていくかもしれません。私たちも、こういった動きを今後どのように応援するかが非常に重要になってくると思いますし、患者さんのアウトカムや満足度の向上もゴールに見据え、視点を広げてサポートしていく必要があると感じています。また、治療効果の高い同効薬が増えてくると、治療薬に大きな違いがなくなってきます。そんな時、企業側の「Patient Centricity」の実践が企業ブランドそして製品イメージに影響を及ぼし、医師や患者さんの治療選択の基準に関わってくるのかもしれません。

二木：一方で、患者さんが治療選択に加わるためには、患者さんにもある程度の医療情報が必要になってきます。ただ、現在は多くの情報であふれており、その中から正しい情報を取捨選択するために難渋している患者さんも多いのではないかと思います。

瀧口：特にがん治療や精神疾患治療を行う患者さんやご家族の方は、積極的に情報を収集し、自ら医師に治療薬の使用を相談することも多いと聞いています。現在、医師と患者さんの情報をもとに、患者さんのニーズに基づいて協働して意思を決定するSDM（Shared Decision Making）の実施が求められていますが、私たちもマーケティングやコンサルティング的な立場からSDMのサポートをお手伝いできるのではないかと感じています。

二木：そうですね。情報提供のあり方を考えつつ、医師と患者さんのコミュニケーションをサポートしていく必要があるのかもしれません。

（後編では、「Patient Centricity」の実現のために私たちができることについて、詳しくお話を伺っていきます。）